アクティブ型上場投資信託（ETF）がアドバイザーのポートフォリオに占める割合をさらに拡大する見通しだ。MSCIが450人のアドバイザーを調査したところ、71％が今後2年以内に利用を増やす意向を示した。
ETFインテリジェンス調査2026は、米国と欧州全域のアドバイザーを対象とした。アクティブETFに既に投資している割合は87％に達し、パッシブ型の割当を増やす予定も62％を占めた。
アクティブETF、投資信託の枠を侵食
MSCIの調査は、新規資金流入だけでなく、代替投資の側面も示している。全体の58％が、現在利用している運用会社による新規アクティブETFは、既存の投資信託やUCITS保有分を置き換える可能性が高いと回答した。
運用会社自体は変わらない場合が多い。回答者の半数が、既に保有している戦略のアクティブETF版に切り替える意向を示した。ファンド選定者の間では、85％が同じ戦略のETFシェアクラスにも前向きだった。
規制当局も今年初めに道を開いた。3月に米証券取引委員会（SEC）が最後の救済措置を認め、証券会社がマルチクラスファンドのETFシェアクラスを取引できるようになった。運用会社は、1つのポートフォリオ内で投資信託とETFのシェアクラスを併設可能となった。
未公開市場、適合性テストで課題浮き彫り
アドバイザーは商品構造に対し慎重な姿勢を示した。約半数（49％）はETFを通じて未公開あるいは流動性に乏しい資産にアクセスする意向を持つが、未公開市場がETFの仕組みに適していると考えるのはわずか16％にとどまった。
この疑問の多くは流動性に起因する。ETFとその裏付け資産のミスマッチを懸念する回答は62％に上った。次いでバリュエーション（評価額）の透明性が50％、実績の不足が44％となった。
価格決定力も変化している。コアベータ（市場全体の動き）に対し、高い手数料を支払う意思を示したのは12％にとどまったが、アクセス困難な戦略に対しては58％が手数料上乗せを受け入れている。一方で、68％が流動性と取引効率を重視項目として挙げた。
MSCIインデックス部門グローバル責任者のジャナ・ヘインズ氏は、こうした変化がどこでETFの仕組みが機能するのかという問いへの転換だと位置付けた。
「パッシブETFは依然として大半のアドバイザーポートフォリオの基盤だが、アクティブETFが主流になりつつある。私たちが目にしているのは、アドバイザーがアクティブETFを使うかどうかではなく、ETFの仕組みが最大限の価値を発揮する場面はどこかという点にシフトしていることだ」とヘインズ氏は述べた。
需要は自国市場を越えて拡大しつつある。45％が株式の配分拡大を見込む中、新興国市場を重視する割合は39％と、先進国市場の24％を上回った。なお、MSCIは450件の回答の地域別内訳を明らかにしなかった。
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