2027年にAIバブルが崩壊し株式市場が暴落した場合、投資家はどのように備えるべきか。安全性を維持しつつ、利益獲得の確率を高める最善策とは。
米連邦準備理事会（FRB）の元議長として4人の米大統領に仕えたアラン・グリーンスパン氏は、1996年に「根拠なき熱狂」への警鐘を鳴らした。その後ナスダック指数は約4倍に上昇したが、2000年のピーク後に78％の暴落を経験した。早期売却した投資家は長期的な上昇相場の恩恵を逃した。
現在、AIブームに乗る投資家も同様のジレンマに直面している。
過去最高のインフラ投資、上昇する借入コスト、収益性への疑問がバブルの懸念を強めている。レイ・ダリオ氏も、債務によるAI拡大が限界に近づいていると警告した。
既に警告サインも現れている。AIインフラ企業のCoreWeaveは、投資家がその債務負担を懸念したことで社債利回りが15％近くまで急上昇した。
一方で、エヌビディアや大手テクノロジー企業は今も多額のキャッシュフローを生んでいる。リターンの時期は不透明ながら、AI需要は拡大している。
最新の分析でBloFinリサーチは、今後の上昇の可能性を残しつつ、調整に備えるべきだと指摘する。
同社が2027年を見据え推奨する3つの戦略を紹介する。
1. エヌビディアなどAI大手への依存度を下げる
S&P500を保有する多くの投資家は、想定以上にAI分野へのエクスポージャーが高くなっている場合がある。
エヌビディアは代表的なSPYファンドの約8％を占め、上位10銘柄だけでポートフォリオ全体の約39％を構成する。
BloFinリサーチは、インベスコS&P500イコールウェイトETF（RSP）など均等加重型ファンドへの分散を推奨する。
SPYと異なり、RSPは四半期ごとに各S&P500銘柄へ約0.2％ずつ均等に配分する。リバランス直後は上位10銘柄の割合も約2％に抑えられる。
AI分野の成長に引き続き参加しつつも、特定のテック大手への過度な依存を回避できる。一方で均等加重ファンドでも市場全体の下落リスクには強くない。
2. AI利益の一部を確定し、米国債で最大5％の金利収入を得る
米国債利回りの高水準も選択肢となる。
10月20日時点で、米国債3カ月物は約4.3%、2年物は約4.8%、10年物は5.1％超で推移している。
BloFinリサーチは、AIで大きな利益を得た投資家は利益を一部実現し、金利収入を得ながら次の好機を待つ手法を示す。
インフレ連動債も実質利回り3％近くを付けた。長期債は一方で、今後金利上昇時に価格変動リスクが高い点に注意が必要。
本手法はAI相場の天井を正確に見極める必要性を減らす。
3. 2027年の成長機会としてビットコインも検討
BloFinリサーチの3つ目の戦略は、投資家が見落としがちな資産「ビットコイン」に注目する。
ビットコインは2025年10月のピーク12万6000ドル超から2026年6月には5万9000ドル未満へ、53％超下落した。その後8万2000ドル前後まで回復している。
この下落にもかかわらず、ビットコインETFの保有量（BTC建て）は概ね安定している。
過去2年間はAI銘柄に資金流入が集中し、ビットコインは相対的に保有残高が低水準のままだと同リサーチは分析する。
「この保有残高の低い水準から、新たなビットコイン相場サイクルが始まると考えている」とBloFinリサーチは述べている。
2027年にはステーブルコイン、トークン化資産、AIエージェントの普及が暗号資産導入を後押しし、さらなる成長が期待できるとみる。
ただしビットコインも、AI主導の市場下落から完全に守ってくれる保証はない。
また、AI株をショートしてヘッジする戦略も避けるべきと指摘する。BloFinリサーチの中核的な提言は、「分散投資でリスク集中を下げつつ、ボラティリティに備えつつも基本的には市場に投資し続けること」である。
