ビットコインは正念場の週末を迎える。8万3000ドルの維持に失敗し、現在は8万ドルというより厳しい水準に直面している。
アナリストのベンジャミン・コーエン氏は、10月25日の週足で8万3000ドルを下回って終えた場合、2026年の残り期間も弱気見通しが強まると警告する。同氏の警告は、ビットコインが相場以外の要因でも圧力にさらされている中で出された。
なぜビットコインの8万ドル水準が重要なのか
直近の上昇失敗で強気トレーダーは打撃を受けた。4時間の下落局面では、全体9512万ドルの暗号資産ロスのうち、ロングポジションが9119万ドルを占めた。
さらに懸念材料として、Glassnodeは米企業のバランスシート上のビットコイン取得価格は、1枚あたり平均で8万ドル付近と推計する。
この水準を割り込むと、平均的な企業の保有分が含み損に転じる。ただし一律で売却が強制されるわけではないが、投資家心理の弱まりにつながりかねない。
別のBeInCrypto分析では、売り圧力が続いた場合の次の下値めどとして7万7876ドルを指摘。その下はおよそ7万6700ドルから7万2500ドルのサポートゾーンが意識される。
米国の現物ビットコインETFも10月22日に約3億2200万ドル流出し、機関投資家の買い意欲も勢いを失いつつある。
来週のビットコインはどう動くか
今後のイベントも警戒材料が多い。米連邦準備制度理事会（FRB）は10月27〜28日に会合を予定しており、コーエン氏は金利据え置きを予想。9月分のインフレ統計も10月29日に控える。
加えて原油市場も不安要素。ブレント原油は中東情勢への懸念から金曜日終値で116.72ドルとなった。エネルギー高騰はインフレを長引かせる要因となり、米国債利回りの上昇はリスク資産の魅力低下につながる。
過去のデータも弱気派の材料となる。Binance Researchによると、米中間選挙の年はビットコインの平均下落率が56%に達した。しかし統計対象は過去3サイクル分であり、あくまで目安との位置付けだ。
一方、コーエン氏の弱気シナリオを打ち消す明確な道筋も存在する。
当面の焦点は8万ドルの押し目防衛。8万3000ドル超への反発が継続すれば、弱気ムードを後退させる。
8万ドル割れとなれば、11月の米中間選挙を前に再び売り圧力が強まる可能性がある。
